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ESG投資家の皆さまへ

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ナブテスコグループのCSRの考え方
トップメッセージ
CSR基本方針と経営マテリアリティ
その他のサステイナビリティに関する方針

G(ガバナンス)

S(社会)

カテゴリー 考え方 方針 体制 取り組み 第三者保証
イノベーションへの取り組み 研究開発 ナブテスコグループの研究開発に関する基本的な考え方 研究開発体制 イノベーションの創出 -
主要な研究開発分野 -
知的財産戦略 イノベーション創出を支える知財活動 知的財産戦略体制 知的財産戦略の全体像 ~コア価値の強化・活用~ -
長期ビジョン実現に向けた知的財産活動 -
コア技術情報管理と知的財産権獲得の戦略的な活用 -
知財インテリジェンス ~競争力強化策の策定~ -
知財クリアランスの実行 -
IPランドスケープによる新事業創造、新市場・顧客ニーズ探索 -
知的財産アイデアデータベースの構築と今後の展望 -
平成30年度「知財功労賞 経済産業大臣表彰」を受賞 -
品質・PL管理 品質に関する基本的な考え方 ナブテスコグループ品質・PL方針 グループ品質・PL委員会による推進体制 事故対応 -
品質マネジメントシステム認証取得 -
品質・PL重点活動 -
技術系人財育成 技術系人財育成に関する考え方(グループ横断的な品質、PL、イノベーション創出を支える教育) 技術系教育・研修推進体制 全社教育(専門研修) -
製造品質管理者研修・技術品質実務者研修 -
改善・改良研究会 -
人権の尊重 トップメッセージ ナブテスコグループ人権方針 人権啓発体制 人権デューデリジェンス -
人権尊重に関する基本的な考え方 児童労働・強制労働の防止 -
社員への配慮 労働に関する取り組み - - - 健全な労使関係に関する取り組み -
安全衛生管理と健康管理への取り組み ナブテスコグループESH(環境・安全・健康)基本方針と目標 ESH推進体制 労働安全衛生マネジメントシステム 環境・社会データに関する第三者保証はこちら
安全衛生管理の活動状況 -
労働災害の発生状況 -
安全文化醸成活動 -
安全衛生教育・啓発 -
防災の取り組み -
新たな事業・プロジェクトの安全衛生リスクアセスメント -
健康管理への取り組み -
ダイバーシティへの取り組み - - 留学生・外国籍社員の積極採用 -
女性の採用・登用 -
高齢者雇用 -
障がい者雇用 -
ワークライフバランス -
社員の定着 -
人財育成 人財育成に関する基本方針 人財育成教育体制 若手社員の基礎力向上(早期戦力化) -
グローバル人財の育成 -
海外グループ企業の人財育成 -
ナブテスコ ウェイの浸透活動 -
適正な人事評価 -
キャリア支援 -
社員へのインセンティブ -
健康経営 ナブテスコグループ健康経営方針 健康経営推進体制(ESH推進体制) 健康管理への取り組み -
サプライチェーンでのCSRの取り組み 公正・公平・公明な調達活動に関する基本的姿勢 ナブテスコグループCSR調達方針 ナブテスコグループのCSR調達推進体制 ナブテスコグループ「取引基本契約書」 -
「ナブテスコグループCSR調達方針」に基づく社内教育 -
サプライヤーとの協働によるCSR調達 -
サプライヤーとのパートナーシップ -
国連グローバル・コンパクト サプライチェーン分科会での活動 -
「紛争鉱物」への対応 -
BCP(事業継続力強化活動)基本方針 -
BCP推進体制 -
BCPの活動内容 -
地域・社会への貢献 企業市民活動に関する基本的な考え方 ナブテスコグループ企業市民活動方針 企業市民活動推進体制 投入リソースとインパクト -
社員の地域社会貢献活動支援 -
【重点活動領域:環境】 海外グループ会社によるマングローブ植樹活動 -
【重点活動領域:福祉】 福祉機器の寄贈活動 -
【重点活動領域:教育】 次世代の育成 -
【重点活動領域:教育】 スポーツ振興による次世代育成 -

E(環境)

カテゴリー 考え方 方針 体制 取り組み 第三者保証
環境への配慮 環境マネジメント 環境方針 ESH推進体制 ESH監査 -
気候変動の緩和 目標と実績 温室効果ガス排出量に関する
第三者保証はこちら
水資源の保全 目標と実績
排出物の管理 廃棄物の削減 環境・社会データに関する
第三者保証はこちら
コーポレート・コミュニケーション部

開示方針

報告対象範囲

  • ナブテスコ株式会社ならびに連結子会社

原則として、ナブテスコ株式会社ならびに連結子会社について報告していますが、非財務データの一部についてはナブテスコ株式会社を対象範囲としています。

業績データについて

2015年12月期より決算期を変更したため、2015年12月期の決算は当社及び日本国内連結子会社につきましては9カ月間(2015年4月~12月)、海外連結子会社につきましては12カ月間(2015年1月~12月)を連結対象期間とした数値となります。

ただし、「2016年12月期計画」と2015年12月期を同条件で比較するため、比較対象期間を同一期間(当社及び国内外連結子会社12カ月間ベース)に置き換え、「2015年12月期(参考)」として業績数値を算出しています。 また、2017年12月期から国際会計基準(IFRS)を適用しています。2017/12期との比較のため、2016年12月期の数値も国際会計基準(IFRS)ベースに置き換えて表記しています。

将来見通しに関する注意事項

本Webサイトに記載されている将来の計画数値、施策など見通しに関する内容は、現在入⼿可能な情報から当社が現時点で合理的であるとした判断および仮定に基づいて算定されています。従って、実際の業績は、内外主要市場の経済状況や為替相場の変動などさまざまな重要な要素により、記載の見通しとは大きく異なる可能性があります。

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開示方針

報告対象範囲 ナブテスコ株式会社ならびに連結子会社 原則として、ナブテスコ株式会社ならびに連結子会社について報告していますが、非...