選任理由　寺本克弘氏は、2015年6月から代表取締役を務めており、経営の指揮および監督を適切に行っています。また、同氏は、住環境カンパニー副社長、企画本部長を経て、現在では業務執行の最高責任者である社長を務めており、当社における豊富な経験とグローバルビジネスに対する高い見識を有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　十万真司氏は、2017年3月から取締役として当社経営に従事し、その役割・責務を実効的に果たしています。同氏は、ナブテスコオートモーティブ株式会社代表取締役社長、精機カンパニー社長を経て、現在ではコンポーネントソリューションセグメント長、パワーコントロールカンパニー社長およびものづくり革新担当を務めるなど経営者としての豊富な経験と高い見識を有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　箱田大典氏は、2015年6月から取締役として当社経営に従事し、その役割・責務を実効的に果たしています。同氏は、長年にわたり企画・経理部門を中心に従事し、現在では住環境カンパニー社長を務めているなど、経営者として豊富な経験と高い見識を有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　秋田敏明氏は、2018年3月から取締役として当社経営に従事し、その役割・責務を実効的に果たしています。同氏は、鉄道カンパニー技術統括部長、技術本部副本部長等を経て、現在では技術本部長を務めており、技術全般における豊富な経験と高い見識を有しています。また、株式会社ナブテック代表取締役社長も務めるなど経営者としての経験も有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　直樹茂氏は、2019年3月から取締役として当社経営に従事し、その役割・責務を実効的に果たしています。同氏は、精機カンパニー津工場長を経て、現在では鉄道カンパニー社長を務めており、当社事業における幅広い領域での責任者としての経験と高い見識を有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　木村和正氏は、2019年3月から取締役として当社経営に従事し、その役割・責務を実効的に果たしています。同氏は、精機カンパニー津工場 製造部長、パワーコントロールカンパニー生産統括部長および同カンパニー社長を経て、現在では企画、経理、情報システム、コーポレート・コミュニケーションを管掌しており、当社における豊富な経験とものづくりに対する高い見識を有しています。これらのことから、持続的な企業価値向上の実現のために適切な人材と判断し、引き続き取締役として選任しています。

選任理由　藤原裕氏は、海外勤務が長く、グローバルビジネスに対する豊富な経験と高い見識・能力を有しています。同氏は、上場企業の財務部門・IR部門の責任者を務められるなど、高度な経営戦略および財務に関する専門知識を有しており、2013年6月から社外取締役として、経営を適切に監督いただいています。当社はその経験・能力を高く評価しており、その知見を活かした監督とアドバイスを求めるため、引き続き社外取締役として選任しています。

選任理由　内田憲男氏は、株式会社トプコンの代表取締役を務められ、企業経営者としての豊富な経験と高い見識・能力を有しており、2015年6月から社外取締役として、経営を適切に監督いただいています。当社はその経験・能力を高く評価しており、当社の技術開発およびグローバルビジネスへの全般的な監督とアドバイスを求めるため、引き続き社外取締役として選任しています。

選任理由　飯塚まり氏は、直接会社経営に関与したことはございませんが、同志社大学大学院ビジネス研究科教授として、グローバル経営人材や国際経営戦略の分野において高い専門性を有しています。また、持続可能な開発目標（SDGs）の実施のため、ビジネスとアカデミアとの連携・協働を目的として設立された日本グローバル・コンパクト・アカデミック・ネットワークの会長等も歴任しています。当社はその経験・能力を高く評価しており、それらに基づく専門性と知見を活かした監督とアドバイスを求めるため、社外取締役として選任しています。

選任理由　水越尚子氏は、社外取締役として以外に会社経営に関与したことはございませんが、弁護士としての高い専門性を備え、他の事業会社の社外役員のほか、経済産業省産業構造審議会知的財産分科会不正競争防止小委員会委員等の公職を歴任しています。当社はその経験・能力を高く評価しており、それらに基づく客観的かつ法的見地からの監督とアドバイスを求めるため、社外取締役として選任しています。