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Striving for Harmony with Global Environment 環境への配慮

気候変動の緩和

気候変動問題への取り組み

ナブテスコグループは、マテリアリティ(重要なCSR課題)に基づく気候変動問題への取り組みとして、グループ一体での温室効果ガス排出量の削減や省エネ活動を推進しています。「省エネ活動表彰制度」「省エネ製品認定制度」「環境貢献達成度」等の環境関連インセンティブ制度を導入し、NEMSを活用することにより、グループ全体での活動状況や効果を定量的にモニタリングしながら温室効果ガス排出量の着実な削減に努めています。

2016年11月には、2020年以降の気候変動対策の国際的枠組み「パリ協定」※1が発効され、「2℃目標」※2が国際的な目標とされました。それを踏まえ、ナブテスコグループでは温室効果ガス排出量削減の長期目標を設定しました。この目標は、SBT(Science Based Targets:科学的根拠に基づいた排出削減目標)※3の認定を受けています。

ナブテスコグループは、英国CDP※4による気候変動の影響および温室効果ガス排出量削減への取り組みに賛同しています。2010年度から気候変動問題に関する戦略や温室効果ガスの排出量を開示し、取り組みの透明性を高めています。2016~2018年度にはCDPから最高評価である”気候変動Aリスト”、2018年度には“サプライヤーエンゲージメントリーダー”企業に選定されました。また、FSB(金融安定理事会)※5へ報告された、TCFD(気候変動関連財務情報開示タスクフォース)提言※6への賛同も表明し、取り組みを開始しました。今後、取り組みの進捗に合わせて、TCFD提言に沿った気候変動関連情報の開示をしていきます。

  • ※1 第21回気候変動枠組条約締約国会議(COP21)が開催されたパリにて2015年12月12日に採択された、2020年以降の気候変動抑制に関する多国間の国際的な協定。
  • ※2 世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2°Cより十分低く保つという目標。パリ協定における国際的目標となっている。
  • ※3 「2°C目標」達成を可能とする水準で企業が中期目標(5年~15年先の目標)を設定することを促進する枠組み。SBTイニシアチブの審査を経て認定される仕組み。
  • ※4 毎年、世界の時価総額上位企業に対して気候変動への戦略や温室効果ガスの排出量に関する情報の開示を求め、評価スコアを世界に公表している国際的非営利団体。
  • ※5 主要国の中央銀行や金融規制当局等で構成する団体。金融システムの脆弱性への対応や金融システムの安定を担う当局間の協調の促進を行っている。
  • ※6 FSBによって2015年12月に設置され、企業が気候変動に起因するリスクと機会を分析し、財務情報に反映させることを提言している。

ガバナンス

当社の取締役会は、重要事項の報告等を通じて情報を共有化することにより、当社の戦略・基本方針および重要な業務執行を決定し、監督を行っています。気候変動に関しては、環境安全の担当役員が、CO2削減目標に対する進捗状況や主要な環境設備投資の状況について報告しています。

取締役会の指揮・監督のもと、代表取締役社長 最高経営責任者(CEO:以下CEO)はナブテスコグループ環境理念・環境行動指針・長期目標を制定しています。執行役員会(CEOおよび執行役員で構成)において、環境安全の担当役員が当社カンパニーと主要なグループ会社のCO2排出状況を報告し、目標との乖離があった場合は、原因を明確にして対策を実施しています。 CEOは、審議事項や報告において事業に影響を及ぼすと考えられる事案について、対応を決定し事業戦略に反映しています。

ESH(Environment, Safety & Health )管理に関するCEO直轄の推進機関として、ナブテスコグループ全体を管轄するグループESH委員会を設置しています。グループESH委員会の委員長および委員はCEOによって取締役を含む役員から任命されます。グループESH委員長は、気候変動に係るリスク、機会を含めた環境・安全・健康に関する重要な情報を各カンパニーおよびグループ会社から収集しています。また、確認のためESH監査、全社省エネ委員会などを各事業所に訪問して実施しています。これらのモニタリングから重要性の評価および重要と評価された事案への対策についてグループESH委員会にて審議を行っています。

戦略(リスク・機会)

グループESH委員会の審議結果において、気候変動による事業への重要な影響を及ぼすと考えられる事案(リスク・機会)については、CEOの決定で事業戦略に反映しています。

今後、市場やお客さまの要求により、炭素価格の上昇や再生可能エネルギー電力の購入による運用コストの上昇リスク、再生可能エネルギー発電等の導入の資本的支出、省エネ製品開発のための研究開発費の増加リスクが想定されます。また、風水災によるインフラの損傷や電力の不安定化による事業中断などの物理的リスクも挙げられます。

一方、省エネラベリング制度の義務化等の法規制による新たなビジネス機会や、消費者の気候変動への関心が高まると、CO2排出量を抑える観点から、長寿命化への嗜好の変化に対してMRO(Maintenance, Repair, Overhaul)ビジネスの機会拡大などが考えられます。

今後も、環境に関連するリスク・機会の把握に努め、省エネ活動のさらなる推進をはじめとするリスクへの対策・機会の実現に向けて取り組んでまいります。

リスク管理

グループESH委員会において、気候変動に係るリスク、機会に関する重要な情報を各カンパニー及びグループ会社から収集し、事業活動に大きな影響を及ぼすか否かの評価および重要と評価された事案への対策について審議を行っています。想定される影響額および発生(実現)可能性について評価し、優先付けをしています。リスクについては影響額にかかわらず、発生可能性の高いリスクについて、優先的に対策案を策定し、グループESH委員会において審議を行っています。 また、グループESH委員会では、気候変動以外に廃棄物、化学物質、従業員の安全、健康に関する評価も行っています。

指標と目標

ナブテスコグループは、2050年度までの温室効果ガス排出削減の長期目標を2016年度に設定しました。本目標は、①国内のCO2排出量②海外事業所を含めたグローバルな生産活動での売上高に対するCO2排出量(売上高原単位)を、2030年度で30%、2050年度で80%削減することを目指すものです(基準年:2015年度)。このうち、①に含まれるナブテスコ単体の排出量の長期削減目標はSBTに認定されています。

2020年度に向けた中期目標は、今後の事業成長に応じて見込まれる生産量増加や工場・設備の増強を考慮し、国内排出量:2015年度実績以下、グローバル売上高原単位:9%以上の削減と設定しています。

CO2削減目標 2015年度
(基準年)
2020年度 2030年度
(30%減)
2050年度
(80%減)
国内排出量(t-CO2 46,100 46,100 32,270 9,220
グローバル売上高原単位 0.239 0.217 0.167 0.048

また、自社だけでなく、サプライヤーへの展開活動も始めております。温室効果ガス排出量をサプライチェーン全体で見た場合、製品・サービスの購入(スコープ3カテゴリ1)の割合が高いため、サプライヤーでの温室効果ガス排出量削減の取り組みが欠かせません。そこで、メインサプライヤー(年間調達額の70%を占める上位)の温室効果ガス排出量自主削減目標の設定状況の調査を開始しました。2019年度時点で、メインサプライヤーの69.9%が温室効果ガス排出量自主削減目標を設定し、取り組みを行っています。2025年までに、すべてのメインサプライヤーが自主削減目標を設定するよう支援を行っていきます。

コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ①, ②

2019年度の目標と実績

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スコープ3の排出量

2019年度の国内CO2排出量は、省エネ活動に加え太陽光発電システムの導入もあり、大幅な削減を達成いたしました。社内管理係数での算出では目標未達となっておりますが、実排出係数での算出では2020年度までの中期目標を1年前倒しで達成しております。

2019年度には、インバータ利用による加工設備の省エネ改造や高効率空調、照明機器の更新といった省エネ活動を実施しました。

国内・海外事業所を合わせたグローバル売上高原単位は、目標値に対し6%過達する結果となり、2020年度までの中期目標を1年前倒しで達成いたしました。

ナブテスコグループは、生産設備や空調の効率改善・エネルギーモニタリングシステムの活用により、長期目標達成に向けて省エネ活動を推進しています。今後も事業の成長に伴う生産量の増加が見込まれますが、国内外で整備を進める新工場では、従来工場のエネルギー使用量に対し40%以上削減することを前提としています。ここで培う省エネルギー技術やノウハウを国内外の既存工場へフィードバックし、グループ全体でのCO2排出量削減をはかってまいります。

2019年度の目標と実績
項目 2019年度目標 2019年度実績 結果 評価
国内CO2排出量(t-CO2※1 ※2 ※3 ※4 49,154 51,382 5%超 未達成
グローバル売上高原単位※1 ※3 ※5 ※6 0.223 0.209 △6% 達成
  • ※1 集計の方針および基準は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」「地球温暖化対策の推進に関する法律」に準拠し、環境情報管理に関する社内規定に基づき集計。
  • ※2 CO2の総排出量の実績管理には、社内管理係数により換算した数値を使用する。社内管理の換算係数は2008年度係数を使用、また、電力量の換算係数は0.555kg-CO2/kWhを固定して使用。
  • ※3 集計期間は、2019年1月~2019年12月。
  • ※4 集計範囲は、ナブテスコ単体及び国内連結対象子会社(11社27拠点)、環境データ等集計範囲に詳細を記載。
  • ※5 実排出係数は、年度毎に環境省より公表される事業者毎のCO2換算係数。
  • ※6 集計範囲は、ナブテスコ単体及び国内外連結対象子会社(27社43拠点)。環境データ等集計範囲に詳細を記載。
国内CO2排出量
国内CO2排出量
グローバルCO2排出量
グローバルCO2排出量
  • ※2015年度実績として示す数値は、対象期間を2015年1~12月とし、12ヶ月に置き換えて算出した数値となります。
グローバル売上高原単位
(CO2排出量/売上高)
グローバル売上高原単位(CO2排出量/売上高)
  • ※2015年度実績として示す数値は、対象期間を2015年1~12月とし、12ヶ月に置き換えて算出した数値となります。

スコープ3排出量の算定

ナブテスコグループでは、事業活動全体における環境負荷状況を把握し効果的に低減するため、2013年度からサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量算定の取り組みを開始しました。過去3年間におけるサプライチェーン全体における排出量は下表のとおりとなりました。

サプライチェーン全体排出量
(単位:t-CO2
区分 2017年度 2018年度 2019年度
直接排出(スコープ1)※7 ※8 8,686 8,781 6,599
電力使用等による間接排出(スコープ2)※7 ※8 61,538 61,395 53,874
その他の間接排出(スコープ3)※9 871,463 979,097 940,976

スコープ3のCO2排出量の内訳は下表のとおりです。スコープ3のCO2排出量のうち、「製品・サービス購入」(カテゴリ1)が全体の72.2%と最も多く、次に「輸送・配送(上流)」(カテゴリ4)が20.8%となっています。
ナブテスコグループでは、今後もサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量の把握および削減活動を推進してまいります。なお、算出データはロイド レジスター クオリティ アシュアランスリミテッドによる第三者保証を受けています。

  • ※7 集計範囲は、ナブテスコ単体及び国内外連結対象子会社(27社43拠点)。環境データ等集計範囲に詳細を記載。
  • ※8 集計の方針および基準は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」「地球温暖化対策の推進に関する法律」に準拠し、環境情報管理に関する社内規定に基づき集計。
  • ※9 集計範囲はナブテスコ単体
スコープ3 CO2排出量算定まとめ(2019年度)
カテゴリ CO2排出量(tCO2 割合 備考
2019年度
1 製品・サービス購入 679,177 72.2%  
2 資本財 34,655 3.7%  
3 エネルギー関連活動 3,149 0.3%  
4 輸送・配送(上流) 196,021 20.8%  
5 事業から出る廃棄物 1,078 0.1%  
6 出張 3,507 0.4%  
7 従業員通勤 1,540 0.2%  
8 リース資産(上流)   対象外(該当するリース資産なし)
9 輸送・配送(下流)   対象外(完成品は、委託物流のためカテゴリ4に含む)
10 販売した製品の加工   対象外(当社製品は完成品のため、販売後に加工を行わない)
11 販売した製品の使用 20,885 2.2%  
12 販売した製品の廃棄 964 0.1%  
13 リース資産(下流)   対象外(該当するリース資産なし)
14 フランチャイズ   対象外(該当するフランチャイズなし)
15 投資   対象外(該当する投資なし)
合計 940,976 100.0%  

2019年度スコープ3算定方法、対象期間、範囲は以下のとおりです。

  • 算定方法:サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン(環境省、経済産業省)に準拠。
  • 算定期間:2019年1月1日~2019年12月31日
コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ①, ②

エネルギー消費量の削減

グローバルエネルギー使用量推移
グローバルエネルギー使用量推移
  • ※2015年度実績として示す数値は、対象期間を2015年1~12月とし、12ヶ月に置き換えて算出した数値となります。

ナブテスコグループは、エネルギー消費量の削減に努めています。省エネ活動および省エネ設備への継続的な更新や、エネルギー使用量の大半を占める生産設備に電力量計を取り付け、過剰な電力使用や待機電力を把握して機器の改修や運用方法の改善を行っています。

また、エネルギー使用量をリアルタイムで把握できるモニタリングシステムを導入して、見える化を実現しています。

省エネ意識向上のため、2012年9月に「省エネ活動表彰要領」を制定し、省エネ活動に大きな成果を出した事業所を表彰する制度を設けました。2019年度は、鉄道カンパニー、ナブテスコオートモーティブ株式会社、東洋自動機株式会社、ティーエスプレシジョン株式会社が受賞しました。

コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ②

再生可能エネルギーの活用

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東洋自動機

ナブテスコグループでは、事業所への再生可能エネルギー設備の導入を推進しています。2012年の垂井工場(岐阜県)を皮切りに、2016年より津工場(三重県)、神戸工場(兵庫県)、2017年より中国のグループ会社の精密減速機工場、岐阜工場(岐阜県)、2018年より東洋自動機株式会社(山口県)、ナブテスコサービス株式会社(神奈川県)、2019年より津工場(三重県)、岐阜工場(岐阜県)において、第2期太陽光発電設備の稼働を開始しました。
ナブテスコグループは、今後も再生可能エネルギーの利用を積極的に推進します。

津工場太陽光発電 津工場太陽光発電
神戸工場太陽光発電 神戸工場太陽光発電
岐阜工場太陽光発電 岐阜工場太陽光発電
東洋自動機 東洋自動機
コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ①, ②

製品・サービスによる環境影響の緩和

省エネ製品認定制度

認定マークと認定証書認定マークと認定証書

本制度は、持続可能な社会の発展のために製品の環境側面を考慮して設計された省エネ製品の開発を促進し、地球温暖化防止に貢献するとともに社員の意識高揚を図ることを目的に創設されました。
認定された製品には、認定証書の発行、認定マークの付与、社内報での発表等を行います。
上市する製品を社内で評価し、認定基準の1項目以上に該当し、非該当項目で従来レベル以上を満たす製品を省エネ製品として認定しています。

2019年度は、住環境カンパニーの以下の製品を認定しました。住環境カンパニーのNATRUS+eは、従来の自動ドア製品と比べてドアの不要開閉時間を70%削減し、室内の温度変化を一定に保つことに寄与しており、エネルギーの節約に貢献している製品です。
ナブテスコグループは、ものを精密に動かし止める「モーションコントロール技術」のさらなる発展により、気候変動問題への貢献に努めてまいります。

設定基準
小型軽量化   効率UP、損失低減
従来比 15%以上   従来比 15%以上
寿命改善   有害物質不使用
従来比 20%以上   含有なし
2019年度の認定製品
製品名 該当評価項目
小型軽量化 効率UP、
損失低減
寿命改善 有害物質不使用
NATRUS+e 従来通り ドアの不要開閉時間を△70% 従来通り 含有なし

製品ライフサイクルアセスメント

幅広い分野で使用される弊社の製品は、そのライフサイクルで環境に影響を与えています。その全体像をライフサイクルの段階ごとに、数値で把握し、環境に配慮した対策を講じることで、環境負荷を低減する取り組みを続けています。その一端として、LCAの結果を示します。
製品・システムにおける環境負荷の発生源・改善箇所を特定するため、各主要製品(ナブテスコ単体)の調達から廃棄・リサイクルまで地球温暖化への影響(CO2排出量、化石燃料使用量)を評価しています。なお、原材料の廃棄処分量や製品の含有有害物質量はごく僅かであり、水については調達・製造・輸送・使用の各段階における消費はほとんどありません。また、CO2以外の大気汚染物質については、CO2排出量と比較して非常に微々たる量のため、LCA評価対象として考慮する必要がありません。従ってCO2(および化石燃料)のみのLCAが「full LCA」として十分であると判断しています。LCA評価結果は、既存・新規の製品設計に大いに活用されています。

  • ※LCAとはLife Cycle Assessment(ライフサイクルアセスメント)の略で、原材料調達から製造、使用、リサイクル、そして最終的な廃棄処分にわたり、製品の使用する資源やエネルギーと製品が排出する環境負荷を定量的に推定・評価し、さらに製品の潜在的な環境影響を評価する手法です。
目的 製品・システムにおける環境負荷の発生源・改善箇所の特定
対象製品 各主要製品(ナブテスコ単体)
評価方法 環境問題として地球温暖化を評価(CO2排出量)
評価結果の用途 今後の製品設計に活用
システム境界 国内の調達から廃棄・リサイクルまで
各段階のCO2排出量比率(%)
LCAの検討結果

これらの結果を踏まえて弊社の製品は、環境配慮設計における重要な方向性を次のように考慮しています。

項目 製品群 各段階の
CO2排出リスク
結果
(製品
開発の
方向性)
素材 製造 使用 廃棄
精機
カンパニー
  • 画像

    精密減速機RV
    コンポーネント
    タイプ

  • 画像

    ギアヘッドタイプ

  • 画像

    ギアヘッドタイプ
    (テーブルモデル)

- 軽量化、
剛性UP、
MRO
パワー
コントロール
カンパニー
  • 画像

    クローラー用
    走行ユニット

  • 画像

    ミニショベル用
    コントロール
    バルブ

  • 画像

    油圧ショベル用
    旋回ユニット

- 軽量化、
MRO
航空宇宙
カンパニー
  • 画像

    フライト・コントロール・
    アクチュエーション・システム

  • 画像

    高電圧配電装置

- 軽量化、
MRO
鉄道
カンパニー
  • 画像

    ユニットブレーキ

  • 画像

    鉄道車両用
    ブレーキ制御装置

  • 画像

    鉄道車両用ドア
    開閉装置

- 軽量化、
MRO
舶用
カンパニー
  • 画像

    主機遠隔
    操縦装置
    (M-800-V)

  • 画像

    電子制御
    油圧バルブ

  • 画像

    GAPセンサー

- 軽量化、
MRO
住環境
カンパニー
  • 画像

    建物・産業用
    自動ドア

  • 画像

    プラットホーム
    ドア

  • 画像

    プラットホーム
    スクリーンドア

低消費
電力、
開閉
回数減

精機カンパニー・パワーコントロールカンパニーの製品は、素材の段階でのCO2排出が高いため、軽量化・MROを見込んだ製品設計を、住環境カンパニーの製品は、使用段階でのCO2排出が高いため、低消費電力・開閉回数減を見込んだ製品設計を行っています。

コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ①, ②

気候変動対策コスト

ナブテスコグループでは、気候変動に係るリスク・機会を含めた環境・安全・防災・衛生等に関する重要な情報を収集し、重要性の評価および重要と評価された事案への対策について審議しています。

2019年度には気候変動のリスクに対して、平均気温上昇に伴い増加する空調エネルギーの効率化に効果のある空調機器の更新や、雨漏り・排水対策などを実施しました。それらに掛かった費用は約1億7500万円でした。
また、2019年度における気候変動対応、環境配慮製品を含む研究開発費は約99億円でした。

ナブテスコグループは、産業用ロボットの関節に使用される精密減速機、パワーショベル向けの走行ユニット、航空機の可動翼を制御するフライト・コントロール・アクチュエーション・システム、鉄道のブレーキ・ドア、船舶のエンジン制御システム、建物用の自動ドアなど、さまざまなものの動きをコントロールする技術(モーションコントロール技術)を保有しています。モーションコントロール技術をベースに、幅広い事業分野でのエネルギー効率の改善により、お客さまの使用時に伴う温室効果ガス排出量削減に貢献してまいります。

コーポレート・コミュニケーション部, 環境安全部, ①, ②
環境への配慮
環境マネジメント

環境方針

ナブテスコグループは、持続可能な社会を実現するための社会的責任を認識し、グループ全体で活動を推進するため『環境理念』『環境行動指針』(2005年5月制...

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ESH推進体制

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グループESH委員長は、年に1回、各事業所を巡回してESH監査を実施し、ESH活動状況の確認と指導を行っています。この監査結果やESH活動の成果報告を...

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ナブテスコグループでは、事業活動に適用される環境に関する法規制を特定し、登録・管理しています。また、登録された情報が最新であることを定期的に確認し、法...

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国連グローバル・コンパクト環境経営分科会に参加

ナブテスコグループは、国連グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンの環境経営分科会をはじめ、環境保全に関わる各種団体活動に参画しています。環境経...

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気候変動問題への取り組み

ナブテスコグループは、マテリアリティ(重要なCSR課題)に基づく気候変動問題への取り組みとして、グループ一体での温室効果ガス排出量の削減や省エネ活動を...

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エネルギー消費量の削減

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省エネ製品認定制度 認定マークと認定証書 本制度は、持続可能な社会の発展のために製品の環境側面を考慮して設計された省エネ製品の開発...

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気候変動対策コスト

ナブテスコグループでは、気候変動に係るリスク・機会を含めた環境・安全・防災・衛生等に関する重要な情報を収集し、重要性の評価および重要と評価された事案へ...

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水資源の保全

水利用に関する基本的な考え方

ナブテスコグループは、事業活動において大量の水や所定の水質を確保した水を必要とすることはありません。しかしながら、水資源の管理を環境保全上の重要課題と...

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水資源の保全
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2019年度の目標と実績

ナブテスコグループの事業活動における主な水の用途は、地下水を利用した、試験装置の冷却と豪雪地域(山形、岐阜エリア)における融雪が主になります。利用した...

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水資源の保全

水リスクへの対応

ナブテスコグループでは、2014年度に国内7⼯場(山形、岐阜、垂井、津、神戸、西神、甲南工場)の立地する地域において、「WORLD RESOURCES...

環境への配慮
排出物の管理

廃棄物の削減

埋立廃棄物削減活動 ナブテスコグループは、事業活動で生じた全ての排出物について、循環型社会形成の基本原則である3R(Reduce...

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排出物の管理

汚染の防止・低減活動

ナブテスコグループは、事業活動の中で環境に影響をおよぼす物質の把握、削減および流出防止に努めています。 汚染の防止・低減に関する活動目標と201...

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環境データ等集計範囲

環境データ等集計範囲

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